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秦戦紀

  • Sample01
     歴史大作漫画「キングダム」全感想記事を戦争毎にまとめた目次録。リンクを張る場合はコメント欄に一言あるように。
     ◆目次解説並後書 
     

金甌論

2019年4月 1日 (月)

令和

平成の後の新元号。

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2019年1月23日 (水)

折衝

よく日本は原爆を落としたアメリカをなぜ恨まないのかとの声があるけれど…、

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2019年1月16日 (水)

民主主義と慈悲

仏の慈悲と民主主義。

 

 

人は自分勝手で自分の思うままにしか生きられない。それを識って初めて仏の慈悲が広いものだと尊べる。

 

 

民主主義も然り。人の才と徳がそれぞれ違う。それを識って初めて公に意見できる。

 

 

慣れるは慣らされていると同じ。慣らされているのは慣れるのと同義である。 自信があることは悪いことでは無い。但し、自信とは自分が前に進むための心という地面である。それは相手次第で揺れるものでもある。

 

 

 

心を磨くことは自分が立つ地面を揺らさないことである。故に感情で揺らせてはならないのである。 

2019年1月 7日 (月)

在日米軍問題

反日国家地である朝鮮半島から在半島米軍が撤退したらどうなるか?

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2018年12月24日 (月)

去記

不法移民、不法侵入者を裁かずに送り返すならこうしよう!

 

(-゛-メ)ただで送還するなんてバカらしい。

 

memo新案
1.裸にして送還する。
2.または、白いふんどし姿にする。
3.〃白い薄着姿。
4.〃白い薄着に萌画を描き、違法者ですいませんと記した服を着せて送り返す。そこにはURLが書いてあり、その恥の服をオークションの競売にさせてこちらが儲ける。

 

 

 

φ(・ω・ )昔、横山三国志で八卦の陣でお縄にかかった魏軍将兵を諸葛亮は鎧を脱がせて裸にして送り返したからな。

 

あれをヒントにすれば結構、懲りるんじゃないのかね中韓のアホどもは。。

 

横山三国志のように逆上した司馬懿たちがまた来るようなら、今度こそ締め上げればいいのだ。

2018年12月23日 (日)

去記

書き置き

 

 

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去記

2012

 

    • 祭祀、祭器を保護する国家にしてはどうか。  ヒズボラ、パレスティナが国連から国家として認められた。これは国連の悪しき例になるだろう。
       テロリストすら輩出した彼らに国家をつけたら大問題。当然にアメリカ、イスラエルは事の重大さを理解して強硬路線に出る。民俗、民族として生きるか、国民として生きるか、人類社会の永遠の課題だ。

 

    • 上流に造るのではなく中流にも造るべきだ。  上流は洪水の時に使う。中流は逆流の備えとすべきだ。
      1.地震天災等による川の逆流が起こった場合。
      2.中流のダムで水とせき止める。
      3.せき止めた水は別の運河や細い川に水を分散させる。その間に上流も水を止める。
      4.中流ダムでせき止められた下流の水を枯らせ、海から逆流していく暴れ水をそこに巡らせる。

 

  • 日本人国籍には更新制度を設けるべきだ!!!

 

    1. http://fxya.blog129.fc2.com/blog-entry-6213.html

 

  1. http://getnews.jp/archives/276618

 

これはいろいろ利用できそうだな。。

 

  • 企業献金とか献金問題。 献金はゲリラ問題と同じに扱えばよい。

 

ゲリラを交渉対象としたことが今日のテロ、ゲリラを跋扈させている。ゲリラが交渉相手となれば、ゲリラ&テロを送り込んだ国家はテロ、ゲリラは交渉相手なのだから自己責任はそっちだと言えるわけ(=自分たちはそんな責任はない)

 

 すなわち献金した企業、組織団体を責任相手としたことが政治献金問題の混迷の一環になったのだ。

 

 献金した相手はどうあれ、政治家の金銭問題は送金した相手ではなく使った政治家個人の問題として処理すればよい。そのためには政治家の使った金の制限と使用途を明らかにすることが必要だ。

去記

明治以来の官僚制度の弊害はドイツの直輸入が原因(1)

 

ドイツ帝国の参謀制度(ライン・スタッフ)をそのまま直輸入したのが今日の軍事、官僚機構の悪弊の源。

 

ライン・スタッフはプロイセンがオーストリア、フランスを蹴散らしてドイツ帝国にまで拡張した軍事参謀システムである。

 

それは、一般参謀をあらゆる分野に広げることで指揮の効率化を図り、組織の機動性を飛躍的に高めた。

 

しかし、ドイツの飛躍的な強国化の理由になったライン・スタッフ制度であるが、欧米はその導入に慎重であった。

 

 なぜなら政策立案(作戦立案)とは指揮官がするものであり、分担分業するものではないからだ。指揮官とは政治では政治家であり、軍隊では将校、指揮官である。

 

 作戦政策とは最前線の危機感を察知し、臨機応変に対処しながら目的を達成しなければならない。政治家なら下々の地理民情を察知して政策を立案することだ。

 

 知識に富んでいてもそれは机上の作戦であり、それを実行するには容易なストレスを克服しなければならないからだ。

 

 指揮官が立てる作戦をあくまでサポートするのが官僚であり参謀なのである。

去記

北方領土問題の本当の骨子

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去記

欲望に合わせて技術は進化する。

 

されど、

 

心に近付く技術は進化しない。

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